さて、上の画像をクリックしたら、上手くpdf形式のスライドショーが表示されるでしょうか。
インターネットエクスプローラーでは、スクロールホイールを回すとうまく画面が移り変わり、画像の大きさもそろっていますが、Chromeではacrobatとの相性がわるいのか、ずらりと縦長に画像が並ぶだけです。
safariでも同じ。
それよりも何よりも、すべてのブラウザでダウンロードに時間がかかり過ぎます。
画像ファイルをスマホで見るのに十分な画像サイズに縮小する必要があります。
このままでは、使い物になりません。
それにしても、10年以上前に使っていたホームページビルダーのアルバム作成機能は素晴らしいものだったと、いまさらながら実感しています。
参考に：
こんな天候になるとは思ってもいません。
大雪が続く中、こちらの状況も気になっていましたが、行ってきました。
雪国では当たり前の服装では、かなり違和感があるほどの真っ青な晴天。
まぶしい日差しに満ち溢れていました。
今回の査定対象の住宅は、昨年夏頃にご相談があり、詳細な物件の資料の調査を進めていたものです。
やや細い舗装道の2軒目にあります。
買取の判断をする前に、かなり色々な事項の調査を行い、今後クリアーする必要がある難問の多い物件でした。
農地地目土地の上に住宅が。
道路融雪井戸散水設備がなく、鑿泉業者さんに調査してもらいましたが、成功する可能性が低いとのこと。
約200mほど離れた融雪幹線市道沿いに、立派な2階建ての車庫兼倉庫があります。
雪が降ったらこちら利用すれば問題ありません。
除雪機があれば、1件目のお宅の入り口を過ぎた道路上に駐車スペースを設ければ、その居宅より奥には誰も行かないので、近くに車を置くこともできます。
その作業にどのくらいの時間がかかるのか。
この寒波が収まったら、試そうと思います。
また、動画、写真など満載でご紹介てゆきます。
除雪機の後転、湿って緩んだ雪の中へのスタック、隠れていた消雪用の如雨露(じょうろ)金物を巻き込んでスクレーパーの固定ねじの破断など。
何度かのトラブルにもめげずに、一応作業を完了。
あとは、雪の降り方と消え具合をみての対応です。
フォトアルバム：https://photos.google.com/album/AF1QipM59TerxvZMVflAGnSR3ZMPY081DvigTnZWFJ-L
何年振りかの寒波で、1月28日から29日にかけてかなりの降雪。
この直前までは、屋根と落ちた雪を解かす消雪井戸散水設備は順調に作動していました。
この前の落雷のせいか、配電盤のブレーカーが落ちてしまっていました。
なんというタイミングでしょう。
お隣様に雪がはみ出てしまい、ご迷惑をおかけしていました。
次の寒波が来る前に、すぐに片付けなければなりません。
昨今の新潟県における経済情勢、個人所得低迷を反映してか、住宅ローンの返済負担を抑えるように考慮した、中古住宅の需要に根強いものがあります。
このような中古住宅に対する需要が多い時期、団塊世代の方々が次々に70才代に入ってくる高齢化の段階を迎えています。
冬の雪下ろし等の除雪作業。家屋の屋根、外壁、夏の草木等の手入れ。そして大雨による災害の心配。
このような年代の方々にとっては、戸建て住宅を維持管理していくことは、まだ若い世代と違い大変なご苦労があり、常に大きな不安がつきまといます。
都会にいるお子さんたも、天気予報やテレビのニュースを見て、心配をなさる。
そんな状況を反映してか、市街地のマンションに移り住みたいというご高齢の方のご要望が急激に増加してきました。
今、居住をしている住宅を売却して、その資金に充てたい。不動産の価格査定をして欲しいい
このような事情を背景として、マンション購入需要と中古住宅の売却希望がセットのケースが自然と増えてきています。
ご相談を受けるごとに、着実に高齢化社会が進展していることを実感します。
このような状況のもと、重要性を増してきたのが、正確な資料、データに基づいた適正な『不動産の価格査定書』の作成能力です。
そこで算出された査定価格に基づいて、お客様はこの一大事業を進める計画を立てることになります。
このように考えると、価格査定書の作成者の責任には重大なものがあります。
お客様が喜ぶから、高めの価格を出し、まず物件を預かる方が優先。
こんないい加減な行動することは、道義的に言っても避けなければならないことだと思います。
売却が実現するまでに、あまりに無駄な長い時間を要することとなり、ひいてはお客様のご要望に反する結果となります。
また、別に若い世代などにおいても次に述べるように価格査定書の作成が重要となるケースが多くあります。
特に住宅ローンの返済が厳しくなってきたような場合です。
一般的に、新築後あまり期間を経過していない住宅の場合、借入の残額がその住宅の売却可能価格を大きく上回ることが多いようです。
このような場合、現在の住宅の所有者は自己資金を売買代金に追加補充するか。
または、金融機関に売却代金相当額を返済した時点で、土地・建物に設定された抵当権を抹消してもらって、残った借入金は無担保債権となります。
これについて長期で返済していくことが許されるかどうかが問題になります。
前者の場合は、これが可能なのであれば何の問題もありません。
しかし、後の場合は、なかなか難しい問題がいくつもあります。
月々のローン返済が何ヶ月か滞っているような状態のときは、金融機関サイドから土地建物の売却による返済の提案がなされることもあります。これを「任意売却」と呼ばれています。
このような場合にも、さらに重要になるのが、『不動産の価格査定書』です。
いくらで売却が可能なのか、その算定は合理的な根拠に基づいて行われているかが重要なポイントになります。
住宅所有者はもちろんのこと、金融機関は、一部の貸金債権が無担保化するリスクを負ってでも回収に踏み出そうとするには、その判断にあたって正確性、合理性が強く求められることは当然のことでしょう。
このような場面では、本来「不動産の鑑定評価」がなされるのがベストでしょうが、費用等の関係でなかなか実施できない状況です。
そうすると、所有者が依頼した、もしくは金融機関の方からご紹介のあった不動産業者が、その媒介業務の一環として住宅の価格査定を行うことが一般的です。
当社も日本住宅金融機構の融資にかかわる、このような「任意売却」物件の処理を15年ほど前からお手伝いさせてもらっており、延件数は200を超えます。
その間、色々な経験をさせていただきました。
そのような出来事、内容については、支障の無い範囲で機会を見て書いてみたいと思います。
話が横道にそれてしまいました。
価格査定の結果、及び、その内容については、口頭で説明もいたしますが、金融機関の場合はその査定書に基づいていろいろな部署で手続きが進められていきます。
いうなれば価格査定書が独り歩きしていきます。
このようなことをよく考えると、査定を厳密正確に行い、それをキチッとしたわかりやすい形にまとめることは、大変重要であると同時に、責任も大きいことがわかります。
土地は坪いくら。建物は築後何年だから、だいたいこのくらい。
これではもう時代の要請には応えられない。
確実に、そんな時期に来ています。
